サイトポリシー

このウェブサイトはグリーンアート株式会社(以下｢当社｣といいます)が運営しております。
このウェブサイトを利用される際には、以下の各事項をご了承くださいますようお願い申し上げます。
また、当社は、このウェブサイトのご利用条件を変更することがあります。
その際にはこの文書の改訂版を掲載することと致しますので、最新の内容をご確認頂きますよう、お願い申し上げます。

●閲覧環境について

当サイトのコンテンツは、一部を除きHTML(HyperText Markup Language)4.01TransitionalおよびCSS(Cascading Style Sheet)Level2に準拠しています。
HTMLの仕様に登場する要素のうち最小限のタグセットを解釈することができれば、どのような閲覧環境であってもコンテンツの主要な情報をご利用になれます。
当サイトの提供するスタイルは、CSS Level2に準拠した閲覧環境に対応しています。Microsoft Internet Explorer 4以前、Machintosh版Microsoft Internet Explorer、Netscape Navigator 4以前などのブラウザには対応していないため、
それらを利用した場合(CSSに準拠した環境と比べ)異なる見栄えでコンテンツが描画される可能性があります。
当サイトの提供するスタイルで閲覧を希望される場合には、Internet Explorer5.01（Machintosh版を除く）以上、Natscape 7以上、Opera 7以上、Safari 1.2以上など、CSSの仕様により良く準拠したブラウザをご利用ください。

●著作権について

当社のホームページ上の一切のコンテンツ、著作物(文書、資料など)に係る著作権その他の権利は当社及び情報提供者に帰属します。
これらコンテンツ、著作物は、日本の著作権法、条約及び他国の著作権法にいう著作権により保護されており、私的利用の範囲を超えて利用することはできません。
また権利者の許可なく改変、複製、賃貸、貸与、販売、出版、送信、放送等、方法の如何を問わず第三者の利用に供することを固く禁じます。
但し、個々の著作物に個別の利用条件が付されている場合は、当該条件が優先されます。

●掲載写真の著作権について

当サイトに掲載している写真の一部の著作権は、下記の著作権所有者に帰属します。
当社では、著作権所有者の許可を得て、写真の加工やWebサイト・印刷物での利用を行っています。

●商標について

社のウェブサイトに掲載している会社名、サービス名、製品名などはいずれも当社あるいは各企業、団体の商標または登録商標です。当社のホームページでは説明の便宜上、その商品名、団体名などを記載する場合がありますが、それらの商標権の侵害を行う意志や目的はありません。

●免責事項

(1)当社は、このウェブサイトに情報を掲載するにあたり、十分に検討・確認作業を行なっておりますが、
その内容に関し、その正確性、有用性、確実性、安全性、特定目的に対する合目的性その他いかなる保証もするものではありません。
コンテンツ等のご利用により、万一何らかの損害が発生したとしても、当社は一切責任を負いません。
(2)当社は、ウェブサイトの構成、利用条件、URLおよびコンテンツ等を、予告なしに変更または中止し、
あるいはウェブサイトの運営を予告なしに中断または中止することがあります。なお、当社は理由の如何に関わらず、
これら変更及びこのウェブサイトの運用の中断または中止によって生じるいかなる損害についても責任を負うものではありません。
(3)このウェブサイトから、もしくはこのウェブサイトにリンクを張っている当社以外の第三者のウェブサイト(以下｢リンクサイト｣と称します) の内容は、それぞれ各社の責任で管理されるものであり、当社の管理下にあるものではありません。
また、当社とリンクサイトとの間に堤携などの特別な関係があるということを意味するものではありません。
当社は、リンクサイトの内容について、また、それらのご利用により生じたいかなる損害についても責任を負いません。

弊社では個人情報保護として以下の保守義務を果たします。

個人情報を第三者に開示することはありません。
個人情報を本来の目的以外のことで利用することはありません。
その他一切の理由において、本人の同意を得ずに情報を開示・流用することはありません。
個人情報の管理には細心の注意を払い、管理責任者の監督下で管理致します。
ただし免責事項に該当する条件においてのみ、以上の保守義務から免責されるものとします。　以下に該当する条件下では、個人情報の保守義務から免責されるものとします。また、弊社で合理的な目的のため　に必要と判断した場合には、　弊社の責任の下に第三者への開示や流用が行えることとします。
利用者本人から情報の発信を希望された場合。本人の同意を得た場合。
利用者本人にサービスを提供するために必要である場合。
国の機関や地方自治体、またはその委託を受けた者が、法令に基づき情報の開示を要求した場合。
公的機関、またはそれに準じる権限を有する機関から情報の開示を要求され、弊社において情報の開示が合理的だ　と判断した場合。
個人情報の秘匿によって、利用者が第三者へ不利益を及ぼすと判断した場合。
弊社が個人情報保護の責務を果たした上で、弊社が想定しない事故により情報が漏洩した場合。
統計情報の作成など、弊社サービスの利便性の向上を図る目的においてのみ、個人情報を個人の識別ができない形　に変換することを条件として、　各種情報の利用が可能であることとします。

『言語の持つダイナミズムで無限の可能性を追求する』

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